会社案内
代表メッセージ
お客様に最大の付加価値を、社員に最大の成長を提供
ただし、個人の能力依存による品質のバラつき・社員の成長の鈍化、長時間残業の常態化、不平等・不透明な評価制度、非効率(非デジタル)な営業・採用活動、等、個人では如何ともし難い、「業界特有の負の側面」が数え切れない程あることに気付きました。
私はこういった負の側面を徹底的に変え、コンサルティング業界、ひいては関連する全産業界をより良くする、唯一無二の企業を創るためにビジョン・コンサルティングを設立しました。そして優秀な社員達のお陰で、創業6期で全国展開・海外展開・新規事業展開、と業界トップクラスの成長・チャレンジが実現できました。
「顧客に期待以上の価値を、社員には最大の成長を」という終わりなき目標を掲げ、先手先手、そして一歩ずつ着実に事業経営をしていく所存です。
少しでもビジョン・コンサルティングに興味を持っていただいた方へ、業界を変え、世界を変える、そんなワクワクするチャレンジを共にしていきませんか。
ミッション
世界をより良く、より便利に
ビジョン・コンサルティングは、「世界をより良く、より便利に」をミッションに掲げ、日本発のグローバルコンサルティングファームとして2014年に創業されました。
弊社の名前でもある「Vision」にはコンサルタント、クライアントと日本の未来を創っていくという決意が込められています。 技術とコンサルティング両輪でクライアントの要望に応えていきたい。社員が成長し、社員にいい会社でありたい。そんな社員がクライアントの Vision を描き、実現し、その一つ一つが日本の Vision を描いていきます。それが Vision Consulting です。
会社概要
- 会社名
株式会社ビジョン・コンサルティング
- 代表取締役
佐藤 大介
- 執行役員
三浦 大輝
石井 千春
- 設立
2014年
- 資本金
5000万円
- 従業員数
395名（2021年1月4日時点）
- 拠点(国内)
東京本社
〒160-0004 東京都新宿区四谷4-3-1 ワールド四谷ビル4-5階
（受付: 4階）
西日本支社
〒541-0052 大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング
中部支社
〒460-0008 名古屋市中区栄3-15-33 名古屋栄ガスビルディング
- 拠点(海外)
ロサンゼルス法人
California, Los Angeles – Union Bank Plaza, 445 S. Figueroa, 31st Floor, Los Angeles, 90071, USA
- 連絡先
TEL: 03-5315-4414（代表）
EMAIL: info@visioncon.co.jp
- 主要事業
・戦略コンサルティング
・業務コンサルティング
・ITコンサルティング
・システムインテグレーション
・新規事業開発
- 主要取引先企業
東証一部二部上場、ニューヨーク証券取引所、NASDAQ上場企業 約50社様
- 顧問弁護士事務所
森・濱田松本法律事務所
- 取引先銀行
三菱UFJ銀行、みずほ銀行等
沿革
リモートワーク適用拡大に伴い、本社2F、3Fフロア解約
拠点情報（国内）
東京本社
「四谷三丁目」駅 2番出口 徒歩3分
「新宿御苑前」駅 2番出口 徒歩8分
「曙橋」駅 A2番出口 徒歩10分
西日本支社
「堺筋本町」駅 17番出口 徒歩2分
「本町」駅 3番出口 徒歩5分
中部支社
「矢場町」駅 6番出口 徒歩2分
「栄」駅 6番出口 徒歩5分
拠点情報（海外）
ロサンゼルス法人
California, Los Angeles – Union Bank Plaza, 445 S. Figueroa, 31st Floor, Los Angeles, 90071, USA
Flower St And 4th St Station から徒歩4分
6th And Flower Station から徒歩8分
7th / Figueroa station から徒歩9分
次世代育成支援法に基づく一般事業主行動計画
全ての従業員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のとおり行動計画を策定する。
≪行動計画内容≫
目標１
男性社員の育児参加を推進するため、計画期間内の育児休業取得者を 1名 以上とする。
また、配偶者出産時の特別休暇の取得を促進する。
【対策】
■令和2年 12月～
これまでの取得状況の実態調査を行う。
■令和3年1月～
育児休業制度及び配偶者出産時の特別休暇について、再度の周知を行うと共に、制度の活用を促す。
■令和4年 1月～
前年度の取得状況を把握し、必要な対応策を検討し取得を推進する。
目標２
社員のワークライフバランスを実現させるための支援として、有給休暇の年５日以上の取得を徹底すると共に、時間外労働時間の削減を行う。
【対策】
■令和2年 12月～
これまでの取得状況の実態調査を行う。
■令和3年1月～
社内文書を通じて、適切な労務管理の徹底を周知する。
・計画的な有給休暇の取得
・時間外労働時間の削減
■令和3年7月～
有給休暇の取得状況を把握し、取得できていない部署への指導を行う。
時間外労働の実施状況を把握し、必要な指導を行う。
■令和4年 2月～
前年度の実態を調査し、必要な対応策を検討する。